（2018.5.17一部改定）

1 権限の所在及び決定の方法

国際競技大会に派遣する日本代表選手を選考する最終的な権限は公益社団法人日本山岳･スポーツクライミング協会にある。派遣選手の選考は、以下の基準に基づき、強化委員会が推薦し、常務理事会で承認することによって決定する。

2 目標

1. 東京2020オリンピック競技大会において金メダルを含む複数メダルを獲得する。
2. 世界選手権大会及び大陸別選手権大会等で優勝し、IFSC枠を多く獲得することで恒久的に多くの日本選手が世界で活躍できる場を創り出す。
3. IFSCワールドカップにおける全種目での国別ランキング1位を目指し、国際的に「強い日本」を印象づける。また、各種目世界ランキング10位以内の選手を今年以上に多く輩出し、次年度も国際競技大会で有利に戦える状況をつくる。

3 選手選考方針

1. 日本代表として十分な実績を持つ選手及び今後の活躍が期待される選手の中から選考する。
2. 東京2020オリンピック競技大会において複合種目での活躍が期待できる選手を最優先に強化委員会が推薦し選考する。
3. 国際競技大会において単種目での活躍が期待できる選手を強化委員会が推薦し選考する。

4 各国際競技大会における選手選考基準

（1）IFSCワールドカップ2018

1. 選考方針
   1. 東京2020オリンピック競技大会の複合種目で活躍が期待できる選手を優先的に選考する。
   2. 単種目での優勝を目指し、日本代表選手団として各種目国別ランキング1位獲得への貢献が期待できる選手の中から選考する。
   3. シーズン中において上位6位以内になるなどの主立った活躍をし、将来的な活躍が期待できる選手を選考する。
2. 国際競技大会派遣のための必要条件
   1. 2018年12月31日までに16歳に達していること
   2. 当協会登録選手規程に従いA選手登録をしていること
   3. リード種目及びボルダリング種目においては2018年国内選考大会に参加し、20位以内の成績を収めること。
   4. スピード種目においてはスピード日本ランキングでのベストタイムが男子6.20秒以内、女子8. 60秒以内であること。
3. 2018年国内選考大会等
   1. ボルダリングジャパンカップ
   2. 日本選手権リード競技大会
   3. スピード日本ランキング（2018年3月19日時点）
4. 選考基準

   参加 優先順	日本代表選手区分及び選考基準	選出予定人数	備考
   1	JMSCAオリンピック強化選手	男女最大各6名ずつ	選考基準はJMSCAオリンピック強化選手選考基準に別途定める
   2	IFSC枠保有選手	選考基準の該当となった選手数（別紙参照）	2018年国内選考大会へ参加し、20位以内の成績を収める必要がある
   3	2017年ワールドカップにて6位以内の成績を2回以上収めた選手
   4	強化委員会推薦選手 (該当選手がいる場合)	各大会男女最大各1名ずつ	各大会で最大男女1名ずつを大会の実績に応じて強化委員会推薦選手として選出することができる。ただし、その対象となる実績は2018年IFSCワールドカップで上位6位以内又は同等の成績とする。
   5	国内選考大会等の上位選手	男女最大各6名ずつ（ただし、八王子大会は男女最大各13名）	上記選手を除いた上位の成績者から優先的に選出する

5. IFSC枠保有選手及び国別枠について
   1. IFSC枠保有選手

      2018年1月1日時点での成年またはユースの世界選手権大会または大陸別選手権の優勝者（優勝種目で登録のこと）並びに出場種目の世界ランキングが10位以内であること。

   2. 国別枠

      日本以外での大会が開催される場合は、各種目の各カテゴリーにおいて各国で最大6名ずつ。

   3. IFSCルールに記載されているa・bの基準を満たす全ての派遣枠を使用するわけではない。チーム構成、予算、安全面等の状況を総合的に判断し、多数の派遣が困難な大会については派遣選手数を制限する場合がある。
6. 決定時期

   派遣選手については各大会の70日前までに決定し、公表する。

（2）その他の国際競技大会について

下記の国際競技大会については大会の内容が未定であるため詳細が決まり次第派遣選手の選考基準を発表する。

1. 世界選手権大会　（2018年9月　オーストリア）
2. アジア競技大会　（2018年8月　インドネシア）
3. アジア選手権大会（2018年11月　日本・鳥取）

5 その他

IFSCルールが変更された場合及び大会要項の変更があった場合には、選手選考基準も準じて改定をおこなう。
選手への渡航費や宿泊費等の補助の詳細については、2018年度強化委員会予算決定後に公表する。